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残業時間とストレスとの関係は?

現在、最も重要な労働問題の一つとして長時間労働が挙げられることは、よく知られるところです。そして、残業時間の増加に伴い、労働者のストレスが倍増することはより深刻な問題となっています。長引く残業時間は、労働者にどのような影響を及ぼすのでしょうか?

1. 残業時間が増えるとどんなことがおきる?
残業時間の増加、すなわち長時間労働は仕事以外の時間の減少をもたらし、必然的に疲労回復時間も減ることになります。その結果、充分な回復ができず、ストレスの高い状態になり、心身の健康に大きな影響を及ぼすことになるのです。
残業時間が増える原因として、そもそも仕事量が多く時間内には終わらないということが第一に考えられますが、それだけではなく、労働者の高レベルな仕事をしようとするまじめさや、管理職の裁量が不適切であることなど様々な要因が関わっていると考えられています。残業時間が100時間を超えたら、高ストレス者の割合がおよそ2倍になるともいわれており、高い確率での健康被害が避けられない事態となるのです。

2. 残業時間の増加によるストレスの身体への影響
残業時間の増加に伴う深刻な健康問題の一つに「過労死」が挙げられます。過労死とは、過重な労働がもとで、脳・心臓疾患を発症し死に至ることです。労働者が心筋梗塞やくも膜下出血などの疾患を発症した時、厚生労働省の判断基準に沿って、仕事が主な原因だと認められれば、労災と認定されることになります。具体的には発症前1カ月の間におよそ100時間、もしくは、発症の2カ月ないしは6ヵ月間にわたり、月80時間を超える時間外労働がある場合には業務と発症の関連性が高いと評価されるのです。
このように、長時間労働は、血管病変を招き、死に至らしめるほどのストレスをかけることもあります。

3. 残業時間の増加によるストレスの精神への影響
残業時間が増え、疲労が蓄積していくと、精神にも変調をきたすことはよく知られるところです。長時間労働のストレスからうつ病を発症した、あるいは自殺したという話を耳にしたことは一度や二度ではないでしょう。厚生労働省は、うつ病のような精神疾患については、「心理的負荷による精神障害の労災認定基準」を設けており、「強い心理的負荷」となる長時間労働として「発病直前の3カ月間連続して1カ月あたりおおむね100時間以上の時間外労働」を示しています。さらに、時間外労働が月100時間を超える慢性的長時間労働に、配置転換や転勤、あるいは職場内でのいじめやハラスメントなどが加わると、強いストレスを招き、精神疾患を発症する可能性が高くなるとしています。

4. 一般的な長時間労働の弊害
脳・心臓疾患や精神疾患のような重篤な健康被害もありますが、長時間労働に携わる多くの人が感じているストレスは、疲労感や睡眠不足、身体や精神状態の不調などではないでしょうか。このような症状は、仕事の能率低下、事故の誘発などの要因や、精神疾患を招く背景になる可能性があります。したがって現在では、労働者のメンタルヘルスケアは最重要課題となっており、様々な調査や研究が進められているのです。

残業時間の増加で睡眠時間が減ると、充分な疲労回復ができず、作業能率が低下し、さらに残業が増えるという悪循環に陥ることもあります。ストレスの身体的影響は、ある程度数値で表すことができますが、精神疾患については、明らかなデータが得られにくいため、対策が進まないのが現実です。仕事の疲れをとるために必要な休息時間から逆算して、労働時間を決めるといった抜本的な見直しが必要だともいわれています。

労働者はもちろん、企業側も、従業員のストレス管理については、敏感になるべきかもしれません。そこに、定期的なストレスチェックが求められるといってもよいでしょう。